広がるタブレット端末の需要、世帯普及率18%まで増加

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパンが昨年10月～12月に実施した調査（※）によれば、日本におけるタブレットの浸透率は18%。一方、アメリカで実施した同調査では保有率は37%で、日本の約2倍の数字だった。普及率がまだアメリカより低い理由について、ネット上ではいくつかの推測が交わされている。中には、「食事中、お箸で食べる文化の日本は片手が空く。だからスマホが使いやすい。でも、アメリカはフォークとナイフ文化だから、テーブルに置いて使うタブレットを好むのでは？」というユニークなものも。

とはいえ、日本でもタブレット端末の普及は進んでいる。同調査によれば、昨年6月末時点でのタブレット浸透率は15％であったから、半年間で3％伸びたことになる。

また、ビジネスシーンだけではなく、教育の現場で導入される事例が増えている。進研ゼミは昨年4月からタブレット端末を導入した。タブレット端末なら、従来の紙中心の通信教育では教えづらかった漢字の書き順や、問題を解くためのプロセスや要した時間も分かりやすく見せることができる。さらに今年4月から、東京・荒川区では、すべての区立小中学校に合計9,200台のタブレット端末を配布。こうした動きは今後も活発になりそうだ。

子どもから大人まで世代ごとの活用方法を見いだすことで、さらにタブレット端末の利用者は広がる。アメリカの普及率に並び、追いつくのも時間の問題かもしれない。

（※）調査方法はインターネット。調査対象は16歳以上の男女。対象者数は2万人／月（アメリカ）、1万人／月（日本）。